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芸人が反省もせず逆恨み

女性芸人、涙の会見=トランプ人形斬首で仕事失う-米
【ロサンゼルスAFP=時事】トランプ米大統領とみられる人形を斬首したとして、CNNテレビの年末恒例の特番降板に追い込まれた米女性お笑い芸人キャシー・グリフィン氏(56)が2日、ロサンゼルス近郊で弁護士を伴って記者会見し「トランプ大統領とその一家に破滅させられる」と涙ながらに訴えた。CNN以外の番組からもキャンセルが相次いでおり「この先のキャリアが私にあるとは思えない」と語った。
 トランプ一家を怒らせたという問題の動画や画像の投稿については「恐ろしい間違い」と過ちを認めた。トランプ大統領の支持者たちから殺害予告がいくつも舞い込むようになっており「詳細かつ真剣かつ具体的になっている」と深刻さを訴えた。(以上(時事ドットコム2017/06/03-23:29)より引用)
http://www.jiji.com/jc/article?k=2017060300609&g=int

 アメリカの芸人がトランプ氏の人形を斬首したとして、次々と仕事がキャンセルされているが、当の本人は「トランプ大統領とその一家に破滅させられる」と自分の悪行は関係ないようだ。
 アメリカはまだ日本よりマシのようだ。このような悪態に対してメディアでも対応しているが、日本のマスゴミは不都合は報道をしない自由を行使しているのだから、特に質が悪いのだ。社会的な常識というのが通用しなくなってきた時代に突入したようにさえ思う。(No.5177-2)

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ツイッターで民進党のお目出度さ

民進・小西洋之氏「丸2日間ぐらい考え続け…安倍晋三首相を完全に粉砕する理論の立論に成功した!」 ツイッターに書き込み
 民進党の小西洋之参院議員は26日、安倍晋三首相(自民党総裁)が憲法9条改正と2020(平成32)年施行への意欲を表明したことに絡み、自身の公式ツイッターに「いろんな仕事の合間に丸2日間ぐらい考え続けて、安倍総理の9条3項改憲(9条の2改憲)を完全に粉砕する理論の立論に成功しました」と書き込んだ。
 「安倍総理の改憲は、自らパンドラの箱を開け、違憲の安保法制と内閣そのものが崩壊することになる」とも指摘した。(以上(産経ニュース2017.5.27 10:36)より引用)
http://www.sankei.com/politics/news/170527/plt1705270020-n1.html

 民進党の頭がとてもお目出度い小西洋之がツイッターで安倍総理を完全に粉砕する理論の立論に成功したとつぶやいた。
 それならば、民進党は審議拒否などせずに、国会の場で正々堂々と安倍総理を論破すれば良いのだ。歩く国賊・菅直人が、安倍総理のHPの記事に噛みついて、最高裁まで争って裁判で負けた上に、原発菅災時に、歩く国賊・菅直人が東電に対して海水注入を指示したと判例にもなった。小西洋之も公式ツイッターでほざいた以上、その責任はちゃんと取る意志があると受け取って良いのだろう。
 小西洋之は寝言なら寝てほざいて欲しいとさえ思う。(No.5169-2)

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完璧よりも商売ですとウインテル

サポート切れウィンドウズにも、無料修正ソフト
 世界各地で12日、大規模なサイバー攻撃が発生した問題で、米マイクロソフトは基本ソフト(OS)「ウィンドウズ」のうち、サポート期間が過ぎている「XP」「8」などについても、欠陥を修正するための無料ソフトの提供をウェブサイトで始めた。
 サポート終了後の対応は異例で、同社は「影響の大きさを考慮した例外的な措置」としている。
 今回のサイバー攻撃は「ランサムウェア」と呼ばれるウイルスを使ったもので、ウィンドウズの弱点が狙われて世界中に広がった。
 同社は3月、サポート対象の「7」「10」などについては今回のランサムウェアによる攻撃を防げる修正ソフトを提供していたが、「XP」などはサポート期間切れのため、弱点が修正されていなかった。(以上(読売新聞2017年05月14日19時28分)より引用)
http://www.yomiuri.co.jp/economy/20170514-OYT1T50096.html
 完璧な製品を一度たりとも作ったことのないマイ糞ソフトが、サポート期間が過ぎている「XP」「8」などのパッチを公表した。
 なぜ、このようなことになるかと言えば、ウインテルが商売だけを考えて、完璧な製品になる前にマイ糞ソフトがバージョンアップして、パソコンの性能が高くないと使えないようにして、WindowsとCPUを売りつけているからこのような事態になるのだ。何と言っても、マイ糞ソフトは完璧な製品を一回も作ったことのない企業であり、それでも売り出すという企業風土なのだ。別に、早くなくても、余計な機能は要らなくても良い人は沢山いるのだ。それが、マイ糞ソフトがサポートの期限を切っているから、良心的な人は人に迷惑をかけないためにだけ、パソコンを買い替えてWindowsを新しくしているのだ。それに付け込んだ商売がウインテル商売と言っても過言ではない。これが、ハードを作っている会社には絶対に許されないことだ。
 マイ糞ソフトは、サポートを打ち切る前に、完璧なソフトに仕上げてからサポートを打ち切るべきだ。それが本当の商売だ。(No.5156-2)

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サムスンが時限爆弾売りに出す

サムスン、新型スマホ発表=発火問題、信頼回復なるか
 【ニューヨーク時事】韓国サムスン電子は29日、スマートフォン「ギャラクシー」シリーズから、主力機種の最新モデル「S8」「S8プラス」を発表した。4月21日に発売する。
 タッチパネル画面は「S8」が5.8インチ、「S8プラス」が6.2インチで、従来モデルより縦長のデザイン。外枠が極めて細く、ほぼ全体を画面が占める。防水機能や高画質カメラを搭載したほか、データ処理能力も大幅に向上させた。
 世界のスマホ市場で米アップルを抑えてシェア首位を維持するサムスンだが、昨年には「ノート7」で発火問題が発生。生産・販売中止を余儀なくされ、ブランドへの大きな打撃となった。新商品の投入で、消費者の信頼を取り戻したい考えだ。
 モバイル事業のコウ社長はニューヨークで開かれたイベントで「品質、安全性、熟練の技の追求が当社の原点だ」と強調した。(以上(時事ドットコム2017/03/30-07:09)より引用)
http://www.jiji.com/jc/article?k=2017033000238&g=int

 南朝鮮のサムスンが懲りずにスマホの新製品を発表したが、新機能を入れたことは分かるが、電源をどう改善したのかは分からない。
 サムスンがリチウムイオン電池を上手く制御できるとは思えないが、一番大切なことは品質であって機能ではないというのが分かったのだろうか?
 さて、いつサムスン新スマホが火を噴くか楽しみに待っていよう。(No.5111-2)

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警察が動けば晒す要はなし

「めがねお~」で万引容疑、画像公開された男を再逮捕 「高く売れると思った」
 東京都台東区の眼鏡販売店「めがねお~」で眼鏡が盗まれ、運営会社が「万引犯」として男の画像をホームページで公開していた事件で、警視庁は7日、窃盗容疑で、住所不定の無職、白川雄貴(かずき)被告(23)=窃盗罪で起訴=を再逮捕した。「人気商品なので高く売れると思った。生活費と遊興費にあてた」と容疑を認めている。
 逮捕容疑は2月4日午後5時半ごろ、台東区上野の眼鏡販売店「めがねお~御徒町店」で、眼鏡フレーム7本(販売価格計26万4600円)を盗んだとしている。「他にもやった」と供述しており、同課は計数百万円の被害があるとみて、調べを進めている。
 白川容疑者は、北区の別の眼鏡店から眼鏡フレーム3点(計約55万円相当)を盗んだとして2月13日に逮捕された。「めがねお~」運営会社はすでに画像を削除しており、白川容疑者は画像公開について「知らなかった」と供述しているという。(以上(産経ニュース2017.3.7 12:58)より引用)
http://www.sankei.com/affairs/news/170307/afr1703070021-n1.html

 万引きされた店が、防犯カメラの万引き犯の写真を店内に貼ったり、HP上で公開することが物議を醸している。
 マスゴミの報道を見ると、窃盗犯の肖像権侵害や冤罪を心配しているが、公開する店側も防犯カメラの映像の一部始終を確認して公開しているのだから、冤罪の心配は不要だし、もし、冤罪となった場合、その店に賠償責任が生じるだけだ。マスゴミは、すぐに、人権だの肖像権だのと宣うが、犯罪者の権利をそこまで尊重しなければならないのだろうか?そうすれば、店側は取られ損だ。誰も賠償してくれることもないし、万引きGメンを雇える店も多くは無いだろうし、その費用も別に掛かる。しかし、一番悪いのは、現行犯でなければ対応しない警察の存在だ。万引きGメンが捕まえた現行犯ぐらいしか対応などしない。まして、捜査して犯人を割り出すなどやるはずもない。
 問題の根底は、万引き=窃盗ぐらいでは、警察が告訴状を受理せず、捜査もしないことが一番の問題だ。(No.5088-2)

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ネット検索削除最高裁がやっと出す

ネット検索削除、最高裁が初基準
「厳格な条件」求める

インターネットの検索サイト「グーグル」に、自身の逮捕歴に関する記事の検索結果を削除するよう男性が求めた裁判の決定で、最高裁第3小法廷(岡部喜代子裁判長)は「プライバシーの保護が情報を公表する価値より明らかに優越する場合に限って削除できる」と述べ、削除には厳格な条件を満たす必要があるとする初の基準を示した。1月31日付。削除の請求を退けた。
 同種の裁判で下級審の判断が割れ、最高裁の統一判断が待たれていた。個人情報削除を巡る「忘れられる権利」があるとの新たな考え方には言及せず、従来のプライバシー権の考え方をネット検索の特性に反映させて判断基準を導き出した。(以上(共同通信2017/2/1 13:17)より引用)
https://this.kiji.is/199367694159888387?c=39546741839462401

 最高裁が自分の逮捕歴に関する記事の検索結果の削除を求めた裁判で、厳格な条件という初の基準を示した。
 この基準がブログ記事にまで適用されるのかどうかは分からないが、悪質な犯罪を犯しても、その容疑者の名前が載っているだけで、ブログの削除をプロバイダーから求められたことがある。京都教育大の強かん事件だ。その時には、容疑者の名前の部分だけ伏せ文字にしたが、これも「忘れられる権利」とやらの訳の分からない権利のことだろう。しかし、昔ならば、ネットは無かったが、あの人は「ムショ帰り」という監視の目が、犯罪の再犯だけでなく、子供たちにも悪いことをするとあのようになるという一種の防犯の役目を果たしていたと思う。それがネット時代になっただけだ。
 弁護士を雇って、昔の悪行三昧も無いことにできる「忘れられる権利」など認めてはならないのだ。(No.5078-2)

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受信料やっと俎上へ裁判所

NHK受信料、憲法判断へ 放送法制定67年、なぜ今?
 NHKと契約していなくても受信料を支払わなければいけないのか――。憲法判断を示す最高裁の大法廷が今年、受信料訴訟について初の審理を行う見通しだ。放送法制定から67年。なぜ今なのか。
 審理されるのは、東京都の男性に、NHKが受信契約を結んで受信料を支払うよう求めた裁判。男性は2006年から自宅にテレビを持っているが契約を拒み、12年に訴えられると「放送法の規定はそもそも違憲だ」と主張した。
 受信料支払いの根拠は、1950年制定の放送法だ。「受信設備を設置したらNHKと契約しなければならない」と定める。
 ただ、法学者らには、憲法が保障する「契約の自由」の観点から疑問の声がある。大法廷で審理するとの報道後、ツイッターでは「(NHKが)勝訴すれば契約という定義や概念が全部おかしくなる」「どうして(料金を支払った人だけが見られる)スクランブル放送にしないの?」「教育、災害報道、国会中継、選挙公報だけをやる公共放送局とその他の完全分離を」などの意見が飛び交った。(以上(朝日デジタル2017年1月16日21時58分)より引用)
http://www.asahi.com/articles/ASJDP440KJDPUTIL013.html

 NHKを受信料で養うという日本のおかしなシステムを最高裁大法廷で初の審理を行う見通しだ。
 契約というものは、双方の合意の元に成り立つのに、NHKの受信料搾取は、NHKが一方的にやっている。その根拠が放送法なのだが、1950年というテレビ放送が始まった段階で作られた法律であり、その時の根拠としては、日本津々浦々電波が届くようにという趣旨があった。しかし、現在ではそれも解消されているにもかかわらず、NHK職員の高給や詐欺事件に費やされているのだ。また、NHK子会社にしても受信料から資本を出して、儲かる部分はNHK本体から切り離して丸儲けをしているのだ。さらに、NHKでは姑息なことに、ネット配信を行って、放送と同じようにパソコンやスマホを持っている者から、受信料を搾取しようと画策している。NHKとすれば、今の制度で、見ようが見まいが受信料を搾取して、NHKの中で湯水の如く使っていればそれが一番楽だ。しかし、見たくもない番組を流しておいて、勝手に契約をしたことにする今のNHKのやり方はおかしいのだ。
 NHKは放送にはスクランブル、ネット配信にはパスワードを掛けて見たい人からだけ受信料を徴収すれば良いのだ。(No.5064-2)

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NHKスクランブルも掛けてくれ

受信料不払いならネット視聴不可 同時配信でNHK方針
 NHKは13日、テレビ番組をネットで同時に配信するサービスを2019年に本格的に始める意向を示した。今井純専務理事は「受信するための手続きを設けて(料金を)ご負担いただく」と述べ、料金を払わない限りネットでは視聴できないようにする考えを明らかにした。NHK改革を話し合う総務省の有識者会議で発言した。
 料金を払った人だけが得られるパスワードを入力し、番組を見られるようにするといった仕組みを想定している。高市早苗総務相も同会議で、「ただ乗りを助長する形になりかねない」と、無料視聴を防ぐ仕組みに理解を示した。すでにテレビで受信契約をしている場合は、追加負担なしでネット同時配信を利用できることを想定している。(以上(朝日デジタル2016年12月13日22時53分)より引用)
http://www.asahi.com/articles/ASJDF5FQ5JDFULFA028.html

 アカヒ新聞が、NHKのネット配信について受信料を支払った人だけが見られるようにするとの記事を出したが、他紙では全く違う。
 アカヒ新聞の記事を読むと、やっとNHKがまともになったかのような錯覚を受けるのだが、他紙によれば、ネット配信によって、ネットに繋がるパソコンやスマホからも有無を言わさず受信料を徴収する方向とあるので、単なるアカヒ新聞の期待を記事にした物と思える。ただ、アカヒ新聞の方法は正論であり、さらには、受信料を支払わない不届き者に対しては、スクランブルを掛けてNHKを見られなくすれば良いのだ。そうすると、NHKを見る者がいなくなり、NHKのビジネスモデルが壊れることを一番よく知っているのはNHKだと思う。それならば視聴者が見たい番組を作る努力をすれば良いのだが、中国、南朝鮮寄りのことしかやらないのだから、NHKの存在自体無駄なのだ。
 NHKはアカヒ新聞の記事通りにネット配信をすると共に、スクランブルを掛けて見たい人だけに見せれば良いのだ。(No.5030)

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AIに下書きさせる答弁書

国会答弁、AI下書き実験へ…過去の議事録学習
 政府は、国会答弁の下書きなどの行政事務に人工知能(AI)を活用する方向で具体的な検討に入った。
 国会審議の議事録を基礎データとし、経済産業省で実証実験を近く始める。成果次第では、政府全体でAI導入が可能な行政分野を検討する。政府の成長戦略はAI開発などの「第4次産業革命」が柱で、官の立場から新産業育成の流れを後押しする狙いだ。
 実証実験では、AIに対し、過去5年間の国会審議の議事録を学習させる。実際の活用場面では、職員が国会で質問された政策課題を入力すると、AIが、過去の関連質疑や、政策の論拠、課題などを整理して提示することを想定している。最終的には、職員がAIの示した論点整理や下書きを元に答弁資料を作成する。(以上(読売新聞2016年12月05日09時55分)より引用)
http://www.yomiuri.co.jp/politics/20161204-OYT1T50122.html

 政府が国会答弁の下書きに人工知能(AI)を活用するそうだ。
 国会審議の議事録を基礎データとして、民進党などのくだらない質問に対しては、オウム返しのような答弁を出せば良いのだから、これに越したことはない。また、民進党議員は記憶力が皆無だから、その場その場のことしか頭が回らないので、適当な答弁でも十分有効だろう。また、民進党の有田芳生のようにくだらない質問主意書を連発するバカにも効果があるだろう。どうせ、民進党議員はまともな日本語の理解力も欠如しているから、AIの日本語で十分ではないだろうか?
 野党はAIに負けないだけの質疑をするのが当然だが、民進党のように小学生以下の議員の対応にはAIだけで十分ではないだろうか?(No.5022-2)

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ツイッター新聞よりも当てになり

ツイッター、日本では絶好調 独自機能で成長率が世界一
 短文投稿サイトの米ツイッター日本法人は2日、国内の月間利用者が9月に4千万人を超えたと明らかにした。昨年末より14%増え、この間の成長率は世界一。4%増だった世界全体を大幅に上回った。大規模リストラを打ち出す経営難の同社は広告収入を生む日本への依存を強めている。
 ツイッターは9月時点で全世界で月間3億1700万人が使っている。日本は約2億人の米国に次ぎ、利用者が多い主要市場だ。
 その日本で利用者が急速に伸びた背景には、「日本仕様」の導入があるようだ。これまで10~20歳代の利用が多かったが、30歳代以上は「つぶやく内容がない」と利用が少なめだった。そこで昨夏、日本独自でニュースの閲覧機能を追加。ニュースサイトの話題の記事と、関連するつぶやきをまとめて見られるようにした。つぶやくだけでなく、情報を得るためにも使えることをPRした結果、利用者が伸びたという。
 利用が伸びる日本では広告収入も好調だ。4~6月決算では、日本での収入が全体の1割まで拡大。業績不振に悩む米国の本社は、日本市場の動向に真剣に関心を示しているという。(福田直之)(以上(朝日デジタル2016年11月2日22時42分)より引用)
http://www.asahi.com/articles/ASJC25HPLJC2ULFA02K.html

 ツイッターが日本では絶好調とのことだが、アカヒ、毎日新聞を読むより真実が分かるのだから仕方がない。
 ツイッターは、自分での取捨選択が必要だが、アカヒ、毎日新聞が隠している事実、偏向新聞・沖縄タイムスと琉球新報が如何におかしな記事を堂々と載せているか全てが分かる手段なのだ。そして、どの党が国民の意見を聞いているかも良く分かる。民進党、蓮舫、有田芳生、福島瑞穂、共産党、河野太郎など国民の意見に耳を塞いでいる党やニセ議員の存在も良く分かるのだ。
 また、ツイッターを見ているとどの新聞の記事が当てになるかも分かるのだから、一石何鳥にもなるのだ。少なくともアカヒ、毎日新聞を読むよりマシだ。(No.4992)

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