病気

「覚えてない」だけで名前も載せられぬ

山手通りで6台に衝突、運転の男「覚えてない」
 7日午後1時40分頃、東京都目黒区目黒の都道(山手通り)で、走行中の乗用車が前方の乗用車やタクシーなど計6台に相次いで衝突し、道路脇にあるマンションの壁にぶつかって停車した。
 衝突された車の男女計5人が軽傷。現場に駆けつけた警視庁目黒署員が、壁にぶつかった乗用車を運転していた男(37)を自動車運転死傷行為処罰法違反(過失運転致傷)の疑いで現行犯逮捕した。同署幹部によると、男は「覚えていない」と供述。同署は事故原因を調べている。(以上(読売新聞2017年01月08日00時14分)より引用)
http://www.yomiuri.co.jp/national/20170107-OYT1T50079.html

 山手通りで、車6台に相次いで衝突し、マンションの壁にぶつかった容疑者が事故を「覚えていない」というだけで実名が公表されていない。
 確かに人権の問題として、このような措置がされているのだろうが、車を運転していたこと自体、どのような病気であろうとも、推定健康な状態として運転していたのだから、実名を公表するべきだと思う。何だか覚えていなければ、何の犯罪を犯しても罪が軽くなるというのはおかしいことだ。
 精神異常者であろうと運転していたのだから、実名を公表するべきだ。(No.5055)

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政治不在で卵が消えているコリア

韓国で史上最悪被害「卵が消える!?」 朴槿恵政権混乱で対応に遅れ 安倍政権の「電光石火」対応を称賛
 【ソウル=桜井紀雄】韓国全土で高病原性鳥インフルエンザウイルスが拡大、鶏などの殺処分は2500万羽に達した。過去最悪の被害となり、卵価格の急騰で庶民の食卓を直撃している。韓国メディアは、同時期に鳥インフルが発生した日本の対応を「迅速だ」と称賛。朴槿恵(パク・クネ)大統領の疑惑をめぐる混乱もあり、後手に回った韓国政府の対応を痛烈に批判している。
 「日ごとに卵の値段が上がる。こんな経験は初めて。今後が心配です」。ソウル市内で製パン店を営む女性はこう顔を曇らせた。
 特に産卵鶏の被害が深刻で24日現在、約1700万羽が殺処分された。韓国の産卵鶏の4羽に1羽が消えたことになる。産卵鶏の親の種鶏に至っては4割以上が殺処分された。
 卵の小売価格は、先月に比べ約25%急騰。卵を多く使う製パン業界への影響が大きく、最大手パンチェーンが一部商品の生産中止を決めた。大手スーパーでも1人1パックに販売を制限し、それでも品切れになる店があるという。料理から卵を抜く飲食店も現れた。
 韓国各紙は「鶏卵大乱(ケランテラン)」との見出しで日々その深刻さを報道。韓国政府は、生卵の緊急空輸を決めるとともに、買い占めや売り惜しみがないかも調査する。
 このペースで感染が広がり続ければ、殺処分は5千万羽に上ると予測する専門家もいる。過去最悪だった2014年の殺処分約1400万羽をしのぐ被害をもたらしたのは初動対応の後れだ。黄教安(ファン・ギョアン)首相が政府の防疫対策室を訪れたのは11月25日。家禽の大量死が報告されてから約10日が過ぎていた。警戒レベルを最高に引き上げたのは約1カ月後だった。
 韓国メディアが注目するのは、日本政府との対応の差だ。青森、新潟両県で11月28日に感染が確認された約2時間後の深夜には、官邸に情報連絡室が設置され、安倍晋三首相が「防疫の徹底」を指示。翌未明までに殺処分に着手した。韓国紙は「電光石火のごとく動いた」と伝えた。日本では、農林水産省によると今月23日現在、殺処分は約97万羽にとどまっている。
 韓国では朴大統領をめぐる疑惑が拡大し、国政がまひしていた。鳥インフルへの対応の遅れについて、中央日報は「コントロールタワーが消えた現政権の問題点を見せる事例だ」と指摘。朝鮮日報は社説で「改めて『失敗した国』の姿を見た」と批判している。(以上(産経ニュース2016.12.24 19:47)より引用)
http://www.sankei.com/world/news/161224/wor1612240042-n1.html

 鳥インフルで鶏を大量虐殺した南朝鮮で、鶏卵不足が深刻になっているが、それを朴槿恵の糞ババアに転嫁する動きがある。
 政治不在で、鳥インフルが蔓延して鶏の殺処分で卵を産む鶏が居なくなったとのことだが、南朝鮮では、政治がどうであろうとも、疫病の蔓延というのはMERSを見ても分かるように、全て後手後手なのだ。南朝鮮では、鶏卵の空輸による輸入を考えているらしいが、どこの国が南朝鮮に鶏卵をくれてやる国があるのだろうか?南朝鮮では鶏卵の関税をなくすることも考えているようだが、南朝鮮では鶏卵だけで経済のインフレが起こりそうなほどだ。まあ、南朝鮮のことだから、殺処分をした鶏肉を売りさばかないとも限らない。南朝鮮から輸入している外食産業やイオンのようなところで鶏肉を買わないことだ。
 南朝鮮は国内でいくら鳥インフルを流行らせても構わないから、日本に罹患させないで欲しい。そのためには南朝鮮からの人の流入を止めるべきだ。(No.5041-3)

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JAがあるから農業が立ち行かぬ

韓国産肥料を一括輸入=資材値下げ、第1弾-JA全農
 全国農業協同組合連合会(JA全農)は15日、生産資材価格を引き下げる取り組みの第1弾として、韓国産肥料を一括輸入すると発表した。全農は7月、農業者の所得向上を目的として、肥料や農薬などの値下げ策を具体化する方針を示していた。
 今回輸入するのは、コメや麦のほか、ダイコンやキャベツなど露地栽培の野菜生産に使用できる化成肥料。大規模農家を想定し、コンテナごとの20トン単位で注文を受け付け、港湾から直送することで国産製品よりも3~4割程度割安にするという。ただ、国産に比べると水分量が多く固まりやすいため、長期保管には向かない。(以上(時事ドットコム(2016/08/15-18:41)より引用)
http://www.jiji.com/jc/article?k=2016081500791&g=eco

 日本農業の諸悪の根源JAが、南朝鮮から肥料を輸入して販売する。
 南朝鮮の食料品と言えば、大腸菌もぶれというのがネットでは定番だが、JAは南朝鮮製の肥料で、日本の農業を大腸菌まみれにしようという魂胆らしい。ダイコン、キャベツという生野菜に大腸菌を振りまく様なものだから、使った農家はきっと高く付くことだろう。安かろう悪かろうの南朝鮮製品の副作用はすぐに出て来るだろう。肥料は安くても、水分量が多くて固まりやすいのだから、機械で肥料散布など出来なくなるだろうから、人手で肥料を撒けば、その分コストが嵩むことは必至だ。そもそも、農家がJAで農業用品を買うよりも、ホームセンターの方が安いという根本問題には触れていない。それこそがJA全中の利権なのだから、自分たちの不都合を表に出す訳がない。また、農産品もJAが規格を決めて、それ以外は売れないシステムにして、消費者に高い農産品を売りつけているのもJAだ。それゆえに、一寸曲がったキュウリなどは、道の駅でちゃんと売れるし、味が違う訳でもない。単にJAの集荷場の都合なのだ。さらに、JAでは、米の産地で混ぜ米をして、努力をしておいしい米を作っても、その地区の取引値でやっているのだから、農家のやる気を削いでいるのもJAの存在そのものだ。これで、JA全中は自分たちの利権を守るためにTPPにも反対し、なおかつ、日本の農業のリストラにも協力しないのだ。日本の農業が生き残ることは、簡単だと思う。まず、JA全中の利権を全部剥奪して、真面目に農業をする人たちがやりやすい様に法律を改正していけば、自助努力で大規模農業にすれば良いのだ。酪農に至っては、アメリカから飼料を買っている時点で負けなのだ。耕作放棄地で、国産の酪農飼料を作って、日本の中で全てが賄えるようにしなければ勝てるはずがないのだ。さらには、JAが牛乳を一手に扱っているから、生乳は過剰で廃棄しながら、バター、チーズは生乳が足らないというおかしなことをやっている。余った生乳をバター、チーズの加工品に回すという発想すら、JAには欠如しているのだ。
 今の日本で、JA全中から独立したJAがあるが、独自色を出して黒字化に成功している。要するに、JA全中は農家にも消費者にも不要なのだ。(No.4909-3)

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薬物犯鑑定留置している愚

相模原刺殺、植松容疑者の鑑定留置を検討
 神奈川県相模原市の知的障害者福祉施設「津久井やまゆり園」で19人が刺殺され、26人が重軽傷を負った事件で、殺人容疑などで送検された植松聖さとし容疑者(26)について、横浜地検が精神鑑定を行うため、鑑定留置する方向で検討していることが捜査関係者への取材で分かった。
 捜査関係者によると、植松容疑者が「障害者はいなくなればいい」など異常な発言を繰り返していることや、事件の重大性を踏まえ、刑事責任能力の有無の見極めを含めて捜査を尽くす必要があると判断した。ただ、被害者が多数に及ぶことなどから、まずは事実関係を把握する捜査を進め、その後、鑑定留置を実施する方針だ。(以上(読売新聞2016年08月05日06時54分)より引用)
http://www.yomiuri.co.jp/national/20160804-OYT1T50198.html

 相模原市の刺殺事件で、容疑者の鑑定留置を検討している。
 今の精神鑑定の制度には、大きな落ち度があると思う。それは、本当の精神疾患と薬物を使った精神疾患を同等に扱って、心神喪失、心神耗弱という判定をしていることだ。前者に対してならばこの制度の意義も分かるが、自分の意思で薬物を使った輩にも同じ扱いをすること自体おかしいと考える。薬物を使った容疑者に対しては、どのような精神状態であろうとも、心神喪失、心神耗弱という刑の減刑をするべきではない。
 薬物使用については、どのような犯罪を犯そうとも増刑をして、最低でも無期懲役、殺人を犯せば漏れなく死刑にするべきだ。(No.4898)

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税のため禁止にしないのはタバコ

たばこ1箱3200円に=豪が増税、愛煙家は悲鳴
 【シドニー時事】オーストラリア政府は3日発表した新年度予算案に、2017年から4年間、毎年12.5%ずつ税率を上げる大幅なたばこ増税を盛り込んだ。25本入りの1箱が25豪ドル(約2000円)と、今でも世界屈指の高さだが、20年には40豪ドル(約3200円)になる。愛煙家からは悲鳴が上がっている。
 ターンブル首相は「税収増だけでなく、国民を喫煙から遠ざけるのも狙いだ」と説明した。
 1995年には1箱5豪ドルで、喫煙率は25%。その後の度重なる増税に加え、2012年には健康被害を警告する写真を箱に大きく表示させる規制を世界に先駆けて導入した効果もあり、現在では喫煙率は13%前後まで低下した。 
 豪メディアによると、国民は総じて今回の増税に好意的だが、一部では「喫煙者いじめ」との声も。たばこ会社は「(政府は)増税反対との過去の方針に矛盾しており、怒りを覚える」と反発した。(以上(時事ドットコム2016/05/04-16:10)より引用)
http://www.jiji.com/jc/article?k=2016050400260&g=soc

 世界でも屈指の高額タバコ税を掛けている豪州で、さらにタバコ税の引き上げを画策しているようだ。
 「国民から喫煙を遠ざける」という大義名分だけならば、タバコを禁止するのが一番手っ取り早く、効果のある方策だ。しかし、政治屋はタバコ税収がおいしいというのが本音だろう。日本でも、タバコ税を上げるのに、どの程度の増税ならば、税収が増えるかと言うのを算出するのは、こともあろうか厚生労働省なのだ。厚生労働省の立場からすれば、タバコを禁止するのが一番健康に良いことだと分かっていながら、税収のために、そのような算出をするのだ。これほど矛盾した話はない。
 タバコ税というおいしい税収を増やすのであれば、その税収の一部を使って、喫煙場所を作って分煙するのが正論ではないか?(No.4806)

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爆買いに南京虫の置き土産

これも“爆買い”の置き土産?殺虫剤も効かない「スーパー南京虫」増殖にホテル戦々恐々
 『昭和50年前後に制圧されたはずの南京虫(なんきんむし)=トコジラミ=が、大発生の兆しを見せている。しかも、市販の殺虫剤が効きにくい「スーパー南京虫」というからタチが悪い。大阪や東京などの都市部を中心に民家や宿泊施設で被害が確認されており、被害に遭った宿泊客が施設を相手に訴訟を起こすケースも。南京虫は中国南部などにも多く分布し、訪日外国人の増加とリンクして相談件数が増えていることから、関連を指摘する専門家もいる。「爆買い特需」にわく宿泊業界は、とんだ“置き土産”に戦々恐々だ。(吉村剛史)』(以上(産経WEST2016.3.11 11:00)より部分引用)
http://www.sankei.com/west/news/160311/wst1603110003-n1.html

 中国人の来日が増えたことにより、宿泊施設で南京虫の害が発生しているそうだ。
 それも、市販の殺虫剤では効かず、高熱蒸気などを利用するか、業者専用の有機リン酸系の殺虫剤しなければ、退治できない代物だそうだ。爆買いの中国人はウエルカムだが、南京虫には用がない。
 もしかすると、入管で中国人入国者には、戦後の引き揚げ者のように、頭からDDTをかけることを水際対策として行わなければならないかも知れない。(No.4752-3)

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数字だけひとり歩きをさすメディア

嘉手納騒音で心筋梗塞や脳卒中 北海道大教授「年4人死亡」と推計
 騒音がもたらす健康被害の専門家で、北海道大学工学研究院の松井利仁教授(環境衛生学)は25日までに、米軍嘉手納基地の航空機騒音による心筋梗塞や脳卒中で、毎年4人が死亡しているとの推計結果をまとめた。沖縄県の騒音測定結果や国勢調査を基に、英国の疫学調査で得られた死亡率を応用して算出した。騒音で心筋梗塞か脳卒中に罹患(りかん)している患者も30人に上るとしている。
 さらに、世界保健機関(WHO)の夜間騒音ガイドラインに基づけば、夜間騒音が原因で、軽度以上の睡眠障害に罹患している嘉手納飛行場周辺の住民は約1万人いると算出。過去の県の疫学調査を踏まえ、騒音による高血圧の住民も千人いるとした。
 松井教授は「戦後70年が経過したことを考慮すれば、単純計算で約300人の命が失われたことになる。大規模な公害病だ」と訴えた。
 県は1995~98年、嘉手納基地周辺住民の約2万人を対象に航空機騒音と健康被害の関係を調べる疫学調査を実施しており、松井教授は調査メンバーの一人だった。
 今回の推計も当時の調査結果に、最新の科学的知見を反映させた。
 推計のための基礎データは、県などの常時騒音モニタリング結果などを基に作成した夜間騒音コンター(予測図)に、国勢調査の字別人口分布を重ね、算出した騒音曝露(ばくろ)レベル別の人口を基にした。
 英国の疫学調査は、2013年にヒースロー空港周辺の約360万人を対象に行われたもので、航空機騒音と死亡リスクの関係性を初めて明らかにした。
 松井教授は、那覇地裁沖縄支部で18日にあった米軍嘉手納基地の周辺住民が起こした第3次嘉手納基地爆音差し止め訴訟の証人尋問で、推計結果をまとめた意見書を提出。
 24日の県議会2月定例会では、仲村未央氏(社民・護憲)が松井氏の調査結果を踏まえて県に、嘉手納基地周辺住民を対象にした健康調査を求めていた。(以上(沖縄タイムス2016年2月26日05:01)より引用)
http://www.okinawatimes.co.jp/article.php?id=155588&f=i

 沖縄タイムスが、嘉手納基地の騒音で、心筋梗塞や脳卒中で毎年4人死亡しているとする北大松井利仁教授のデータを載せた。
 まず、1995~98年に収集したデータの解析結果が、今公表されるというのは、そんなにデータ解析に何年も必要だったのかという素朴な疑問だ。また、実際の2万人のデータがあるにもかかわらず、睡眠障害に罹患した人が約1万人、高血圧が千人いると算出したというのもおかしい話だ。一番おかしいのは、2万人に対して4人という数字だが、これが統計学上有意差のある数字なのかという点だ。当然、有意差検定ぐらい大学教授だから知っていると思うが、この数字に有意差があるのか明言していない。
 大学教授が出した数字だからというだけで、本当に0.02%が統計的に有意差のある数字か疑問だ。(No.4739-2)

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ジカ熱に蚊取り線香どうですか?

ジカ熱予防、啓発活動…ブラジル軍22万人動員
 【リオデジャネイロ=畔川吉永】蚊が媒介する感染症「ジカ熱」が流行するブラジルで13日、国軍兵士約22万人を動員した予防対策が本格的に始まった。
 兵士らは全国各地の自治体で、水たまりなど蚊が繁殖しやすい場所の清掃を呼びかける啓発パンフレットを市民に配布した。軍は今月15日以降、個別に家々を訪問し、殺虫剤を使った蚊の駆除活動も行う。
 ルセフ大統領も13日、8月に南米初の五輪を開催するリオデジャネイロの民家を訪問。「ジカ・ゼロ」と書かれたTシャツを着て、自ら排水溝に殺虫剤をまくなどした。(以上(読売新聞2016年02月14日16時58分)より引用)
http://www.yomiuri.co.jp/world/20160214-OYT1T50043.html

 南米で流行しているジカ熱が大問題となっている。
 デング熱の時に、日本でも東京・代々木公園内だけの蚊を駆除することすらできなかったのだから、いくら、ブラジル軍が殺虫剤の散布を行って防御しようとしても、どだい無理な話だと思う。となると、特に小頭症を引き起こす可能性のある女性に対して、どうやって蚊に刺されないようにするかを考えるべきだし、それに対して日本は何の貢献ができるか考えるべきだ。
 日本は、一番有効な蚊帳と蚊取線香を送って、防御に役立てて貰ったらどうだろうか?(No.4727-2)

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