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当たらない地震確率出してる愚

活断層地震、中国地方は30年内50% M6.8以上
 政府の地震調査研究推進本部は1日、中国地方の活断層を評価し、地域ごとに今後30年以内にマグニチュード(M)6・8以上の地震が起こる確率を公表した。鳥取市や松江市を含む北部で40%、広島市や山口市を含む西部で14~20%、岡山市を含む東部で2~3%だった。中国全域では50%となった。
 地震本部は従来、比較的長い主要活断層ごとに発生確率を評価してきたが、2004年の新潟県中越地震(M6・8)などの被害を受けて、13年から短い活断層や地下に隠れた部分も加えた地域別の確率を公表している。地域別の評価は九州、関東に続き3番目。中国地方では主要活断層6カ所の評価を見直し、18カ所を新たに評価した。主要活断層の一つ、山口県西部の菊川断層帯は、海底に延びる部分が連動した場合を考え、地震の規模をM7・6程度から最大でM8・2程度へ引き上げた。
 今回の評価は、プレート境界型の地震は対象外。中国地方を三つに分けた評価で最も確率が低かった東部は、南海トラフ巨大地震の影響が大きく、岡山市では震度6弱以上の揺れが想定されている。地震調査委員長の平田直・東京大教授は「東部が相対的に低いが、プレート境界型と併せて考慮する必要がある」と話した。
 中国電力島根原発(松江市)の…(以上(朝日デジタル2016年7月2日08時38分)より引用)
http://www.asahi.com/articles/ASJ6W44YRJ6WULBJ00K.html

 政府の地震調査研究推進本部が、東日本も熊本も掠りもしなかった地震発生確率を発表した。
 これによると、中国地方の確率が上がったと宣っているが、どうもこの数値は高い方が地震発生確率が低いような気さえする。これだけ、糞にもならない確率を懲りずに出して仕事をした気になっている地震調査研究推進本部の存在自体如何なものかと思いたくなる。まあ、地震調査委員長が東京大学というのだから、まず、当たらないと考えた方が良いだろう。結局、天気の警報と同じで、後で地震が起こったら困るから、高めにしておこうぐらいのことだろう。何と言っても、東京大学には、地震予知は出来ないから、東海地震、南海地震の測定器を置いて調べるのさえ無駄だとほざいているロバート・ゲラーを雇っているのだから、当たるはずも無い。全てのことに言えるのは、出来ないと言っている奴にいくらやらせても無駄、出来るかも知れないと頑張る人なら何か新しい可能性でもつかむことが出来る。それが、頭から出来ないとほざいているロバート・ゲラーなどを国立大学で雇っていること自体金の無駄だ。
 当たらない地震発生確率を評論家レベルの東大教授にやらせること自体金の無駄だ。東大教授は自分では何も出来ないのだ。(No.4864-2)

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