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当たらない震度マップをまだ出す愚

震度6弱以上の発生確率、都心・さいたま急上昇
 政府の地震調査委員会は19日、今後30年以内に震度6弱以上の揺れが起きる確率の分布を示した2014年版「全国地震動予測地図」を公表した。
 想定する地震の規模や計算法を見直した結果、13年版に比べて関東各地で確率が上がり、高い確率となった。都道府県庁所在地の市庁舎(東京は都庁)周辺で、全国で最も高いのは横浜市の78%だった。さいたま市は21ポイント上昇の51%、都庁周辺は20ポイント上昇の46%と、確率が大きく上がった。

 同委員会は今年4月、相模湾から房総半島沖に延びる相模トラフ沿いで起きる地震の評価を見直した。地震の規模を示すマグニチュード(M)の最大想定が8・6に引き上げられたことや、震源の深さが約10キロ浅くなった結果、14年版で関東の確率が上昇したという。(以上(読売新聞2014年12月20日00時10分)より引用)
http://www.yomiuri.co.jp/national/20141219-OYT1T50095.html

 政府の地震調査委員会という無知無能の権化の集団が「全国地震予測地図」を懲りもせずに公表したそうだ。
 このうようなマップが糞の役にも立たないということは、東日本大震災で証明されているにもかかわらず、このような糞の役にも立たないマップを出すということは、使い物にならない高齢の地震学者の雇用のためと考えたくなる。とにかく、外れたと言われないようにしているだけであって、科学的根拠など皆無に等しい。単に、どの位の周期でプレート型地震が起こるかというだけの話であって、活断層による地震など考慮にも入っていないだろう。また、確率は数値表示をしているが、これも当たらない地震学の訳の分からない統計数字であり、気休めにもならないものだ。それを地震調査委員会というのが予測したから、当たると言うものではない。これならば、市井の占い師に聞くのと同じレベルだ。東日本大震災で、地震の予想が出来ないという、東京大学の外国人糞教授のような輩を国費で雇ったままという地震学の体制に問題がある。出来るかも知れないという人ならば出来るようになるかもしれないが、頭から出来ないから東海地震の観測も止めろとほざく東京大学の外国人糞教授などに、いくら金を突っ込んでも趣味の研究でお茶を濁しており、地震予知には糞の役にも立たない。出来ないという輩にいくらやらせても出来るようになる道理が無いのだ。それよりは、最近国土地理院のデータを元に、地面の上下動によって地震予知をされている方の記事を時々見かける。この方のように、不可能を可能にするという気概があって始めて研究というのが成り立つのだ。
 地震予知を可能にするためには、古い地震学にしがみついている学者を放逐し、出来るかも知らないということにカネを使うべきだ。(No.4317)

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