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情けかけ母屋取られたディスプレイ

テレビ事業から撤退する日本の大手メーカー
世界のテレビ市場は、サムスン電子やLG電子など韓国企業がシェア42.3%で首位だ。
 市場調査会社のディスプレイサーチによると、昨年第3四半期(7-9月)時点で、世界の平面テレビメーカー10社のシェアは、ソニー、パナソニック、東芝、シャープなど日本企業のシェアが合計19.9%で、サムスン電子(26.5%)に及ばず、TCL、創維(スカイワース)、長虹など中国企業(18.7%)にも追い上げられている。2011年時点では日本(30.4%)が中国(14%)を圧倒していた。
 ソニーと共に大手メーカーとして知られたパナソニック、シャープも累積赤字でテレビ事業を縮小している。パナソニックは09年、独自技術のプラズマディスプレーパネル(PDP)で世界市場を攻略するとして、10兆ウォン(約9500億円)以上を投資し、生産ラインを設置した。しかし、工場が完成するころには、テレビ市場は液晶テレビに奪われていた。パナソニックは11、12年に2期連続で7000億円を超える赤字を出した。PDP工場はまともに稼働しないまま閉鎖された。
 2000年代初め、液晶テレビ市場をリードしたシャープは、07年に世界最大の液晶パネル工場を建設した。シャープは一時、ライバルをけん制するため、ソニーやパナソニックには液晶パネルの供給を拒否するほどだった。しかし、サムスン、LGに押され、13年3月期決算では創業以来最悪の約5400億円の赤字を出した。東京=車学峰(チャ・ハクポン)特派員(以上(朝鮮日報/朝鮮日報日本語版 2014/02/16 08:49)より引用)
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2014/02/16/2014021600372.html

 現在のテレビ市場は、南朝鮮(韓国)勢に負けている。
 しかし、これは、日本のテレビメーカーが南朝鮮(韓国)に情けを掛けた見返りだ。プラズマTVにしても、液晶にしても、日本のメーカーは、業界が大きくなるのならと、南朝鮮(韓国)企業が、特許を使おうとも大目に見てやったからだ。日本の太っ腹が裏目に出たにも等しい。南朝鮮(韓国)企業に、一昔前の技術であろうとも、特許使用料をしっかり頂いておけば、このようなことにはならなかったのだ。研究開発費にも事欠くぐらいの特許使用料を取っておけば、このような状況にはなっていない。
 日本の戦略として、「テレビ事業」を教訓として、南朝鮮(韓国)企業を育てるなどという情けは止めて、全ての分野において、莫大な特許使用料を取ることだ。猿真似しかできないサムスン電子、LG電子が、トップに立っても、独創性が欠如しているのだから、これから先、伸びるはずも無いのだが、世界で大きな顔をこれ以上させないようにするべきだ。特に、iPS細胞、STAP細胞の特許は、綿密な特許戦略を練って出願するとともに、南朝鮮(韓国)が使えば、特許使用停止措置を取るべきだ。(No.4022-2)

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