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地震予知東大にいる無駄遣い

失敗続きの「地震予知」 真に役立つ研究とは
 半世紀にわたり「地震予知」に取り組んできた日本地震学会が、今後の研究方針をめぐり大きくゆれている。前兆現象をとらえ地震発生を事前に警告することを目指してきたが、大きな被害を出した平成7年の阪神大震災、23年の東日本大震災の予知に失敗した。こうしたことから、16日に北海道函館市で開かれた学会のシンポジウムでは、「予知は非常に困難である」という認識でほぼ一致する一方、「研究は継続するべきである」との意見も大勢を占めた。西日本に大きな脅威をもたらす南海トラフ地震が懸念される中、今後の議論が注目される。
■大災害の現実重く
 「予知の成功例はひとつもない。予算獲得のためだけに行われてきた。予知計画に正式に幕を引くべきだ」
 16日のシンポで、予知計画反対派とされる東京大のロバート・ゲラー教授が発言した。
 同教授に先立ち、同大の平田直教授らふたりの演者が「予知計画をこれまで進めてきたことにより、全国の地震観測網が整備され、地震予知の限界も分かってきた」と成果を強調したが、ゲラー教授の発言はこれらを一蹴した。

 予知に対する評価は分かれたが、この日、シンポの演台に立った6人の演者とも「現状では、予知は困難である」という意見では一致した。その背景には、阪神大震災や東日本大震災といった大災害に対し、なすすべもなかったという現実が学会員に重くのしかかっている。
■委員会名称変更も
 このことは、シンポの翌日、学会が公表した提言「日本地震学会の改革に向けて:行動計画2012」にはっきり記された。
 提言では、「“地震予知”への取り組みを見直すこと」と標題。阪神大震災後も地震予知に疑問の声があがったことから、学会内に「地震予知検討委員会」が設置され、いつどのような地震が起きるのかといった、社会的に影響を直接及ぼすような「短期的予知」と、発生確率で表現される数十年以上の「長期予測」は区別するよう努力を重ねてきたと説明した。
 しかしながら、「東日本大震災の発生において、マグニチュード(M)9の地震が起きることを予測することはできず、研究者の中からこれまでの研究のあり方への反省の声があがっている」として、学会で、「短期的予知」を連想させる「地震予知」という言葉を使わないように求めた。また、「地震予知検討委員会」の名称変更をも要請し、阪神大震災後よりも踏み込んだ対応となった。
■海底観測の重要性
 こうした学会の軌道修正を体現するかのように、今学会では、地震観測網充実の成果として、東日本大震災のメカニズム分析や、南海トラフ巨大地震に関連する研究が目立った。
 16日のシンポでも、東北大の日野亮太准教授が「海陸統合観測網の時代」と題して講演。日野准教授は、まず「海底観測により得られたデータは、東日本大震災の発生メカニズムを解明する上で重要な知見をもたらした」と指摘した。
 そして、今後の海底地震観測網の整備が、阪神大震災後に整備された陸上の観測網とあわせ、地殻変動の観測と地震発生モデルの発展に寄与し、ひいては「地震発生への先行現象が検知できる可能性が少しは増えるかもしれない」と述べ、「敵を知る」精密な観測の先に「地震予知」への可能性にも含みをもたせた。
 こうした学会の議論をみると、軌道修正は余儀なくされながらも、やはり「地震予知への夢」は棄てきれないようにも思える。しかし、こうした学会の自問自答の真意は、ゲラー教授が主張するように「防災に役立つ研究とは」という問いかけにある。
 このことは、大地震やゲリラ豪雨の頻発など最近の災害に対し堤防整備などハード対策重視の防災に陰りが見られ、自分の身は自分で守る「自助」の必要性が叫ばれる時代への警鐘と受け止めるべきだろう。
 ◇
 東日本大震災の事後の研究で、大気中のラドンガス濃度の変動や月および太陽の引力(潮汐力)の影響、上空の電子数の異常などが報告されている。
 ラドンガスは、東北大、神戸薬科大、福島県立医大の研究グループが、福島県立医大(福島市)にある非密封放射性同位元素使用施設内の排気モニターの計測データを分析することで、この施設から半径30キロ圏内の地面から大気中に出たラドンガスの濃度を調べた。その結果、季節により規則正しい増減傾向を示す大気中のラドンガス濃度が平成20年ごろから数値が乱れ始め、昨年6月から12月初旬まで増加。その後急激に減少し、東日本大震災発生までの約3カ月間、通常よりやや低い濃度レベルを維持した停滞期間が続いた。
 太陽や月の引力の影響については、防災科学技術研究所の田中佐千子氏の報告では、東日本大震災までの約30年間の値をみると、大震災の10年ぐらい前から、東北エリアの地震発生の頻度との相関関係がみられるという。(以上(MSN産経ニュース2012.11.4 14:01)より引用)
http://sankei.jp.msn.com/west/west_life/news/121104/wlf12110414140015-n1.htm

 東京大学に寄生しているロバート・ゲラーが、地震予知はできないから研究も止めろと学会でほざいたらしい。
 このロバート・ゲラ―という外国人教授は、東日本大震災発生直後にも地震予知はできないとほざいた輩だ。しかし、こいつは、東京大学で日本の国費を使って自身の研究をしているのだ。地震予知とは、究極の課題であることは確かだ。しかし、頭から駄目だとほざいている奴に日本の国費をくれてやることはない。ロバート・ゲラーを雇う金があったら、研究費に回すべきだ。できないと言う輩にいくら金をくれてやってもできる訳がない。東海地震についても、予知の可能性を考えて様々な測定機材を配置している。例えそれらが、東海地震の予知に役に立たなかったとしても、後で、データを再調査して、このような前兆現象があったと言うのでも構わない話だ。イタリアのように、地震予知ができなかったら監獄行きという話ではない。地震予知のためと言うよりも、地震のメカニズムをより深く知るということも、無駄ではない。
 無駄なのは、ロバート・ゲラーという輩を国費で雇っていることだ。東京大学と日本国は、今すぐロバート・ゲラーを国外追放に処すべきだ。(No.3469)

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